公衆電話の設置箇所は、携帯電話のOB その１に記載してる通り、
商店・コンビニエンスストア等の店頭や店舗内、
駅やホテル、百貨店など不特定多数の人が出入りする公共施設内
列車、船舶、航空機等の交通車両内に設置されるが
一部では個人で引いた一般回線を不特定多数に開放する場合もある。
公衆電話は屋外であれば単に屋根の下に設置されたり、
電話ボックスと呼ばれる専用の箱形居住空間内に設置される。
屋内では何の変哲もなく壁際に置かれることが多い。
公衆電話に用いられる端末は、一般的な電話が用いられることは希で、
公衆電話専用として設計された電話機が用いられる。
公衆電話向けの電話の最大の特徴としては料金の徴収システムが備え付けられており、
現金もしくはテレホンカード等、
それに準ずる対価によって料金を投入しないと通話できないようになっている。
携帯電話の普及によりテレホンカードも見かけなくなりつつある。
一方で多くの国では、緊急通報用の専用システムが備わっており、
ここへ電話する場合は硬貨の投入が不要となっている場合がある。
また不特定多数が利用するという観点から、
ボタンも押しやすいように大きめの大きさになっている。
現在では多くがボタン式であるが、
かつての公衆電話と言えばダイヤル式のタイプが主流だった。
なお、現在でも古いタイプの公衆電話の多い旧東側諸国や東南アジアなどでは
プッシュ式よりもダイヤル式のほうが多いのだ。
例外として、途上国などでは、電話機に料金徴収の機能が無く、
人手により料金の徴収を行うものもある。
これは、料金徴収ができる電話機の設置・保守コストよりも人件費の方が安いこと、
治安上無人の公衆電話の設置が難しいこと、
これらの国の通貨に対応した硬貨・紙幣の識別装置が生産されていないことが理由と考えられる。
電話機は商店の店頭などに置かれ、店員が料金の徴収をすることが多いが、
大都市では専門の電話屋がいることもある。
通話料金が表示される機能を持った電話機が使用されることもあるが、
通話後にオペレーターが料金を伝えたり、電話屋との交渉で料金を決めるものもある。
近年では、携帯電話を使用した電話屋も存在する。
公衆電話は、単に近距離通話のみができる電話専用タイプが主流であるが
、国際電話も可能であるもの、インターネット接続が可能であるものなど様々である。
多くは硬貨を投入することで一定時間通話が可能なものであるが、
磁気カードやICカードを用いて料金の徴収が行われるケースもある。
国際通話が可能な公衆電話が多く設置される国は、
国土が小さく周辺国との貿易が盛んな国であることが多い。